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守るべき「自然環境」

わたしたち人間を含む全ての生物が循環の輪の中にあり、他者無くしては生きられない「生態系」の中にあることは周知の事実です。
近年は「生物多様性」というキーワードが注目を集め、改めてその重要性が考え直されるようになってきました。
自然環境に携わる仕事と言えば、植物や野生動物などの生態系の調査、研究を行う仕事が挙げられますが、職業とするには非常に狭き門です。 現地での調査経験はもちろん、報告書を作成できるような高い専門知識（哺乳類、猛禽類、両生爬虫類、魚類、昆虫類、プランクトン、植物など）と豊富な調査経験が求められます。官公庁や国定公園管理事務所（レンジャー）、NGO、研究機関などから、短期間の業務を依頼されるケースもあります。

ヒートアイランド対策として緑化事業への取り組みが注目されています。一定規模以上の都市に新設される建物の屋上や壁面の緑化、生垣の設置などを義務付ける都市緑化法により、首都圏を中心に建築物の緑化が広がっています。
土地開発に伴う地域計画のプランナーや設計技術者、施工管理のほか、緑化製品の営業員なども人気職種です。

若年層を中心に、農林水産業への関心も高まっています。国内の食料自給率を上げることは、バーチャルウォーターなどの観点からも、 間接的に海外の生態系保護に貢献できると考えられます。地方では担い手が足りておらず、政府やNPOが新規就農者への支援を行っていますが長期継続に至らないなどの課題が多いようです。

日本はその国土の６０%を森林に覆われていながら、木材の輸入大国であることは有名です。近年、これを解決するため日本の山林を整備し、林業を振興する目的の仕事が増えてきています。 例としては林業の担い手はもちろん、間伐材製品の営業、商品開発、木質ペレット燃料／ストーブの研究などが挙げられます。